毎月20日にデータの更新をします。そのおなじ20日に、アップデートしたデータから見どころを選んで「月刊 未来人」としてレポートします。

・該当数　265/58780
　※2100年超を含む

未来の動向
未来の変わり目を予感させるもの、ユニークな取り組みを「焦点」に集めました。政府の計画など、社 会的に影響の大きな未来は「基盤」として別にまとめてあります。両方から、1カ月間の変化のあらましが把握できます。「市場」「自動車」はすこし性質がこ となりますが、試験的にまとめてみました。
※西暦末尾のアスタリスクは「年度」を意味する
　例）2020*=2020年度

【未来動向―焦点】
2022 ガソリンのように使える水素とCO2の合成燃料が登場
2022 ロシアが極超音速ミサイル「ツィルコン」を配備
2023 アイヌ神謡集をまとめた知里幸恵の映画ができる（秋）
2023 中国でレアメタルを使用しないナトリウムイオン電池が実用化
2023 巨人軍の女子硬式野球チームが活動を開始（他に西武、阪神）
2023 国際宇宙ステーション（ISS）のメニューにウナギのかば焼きが登場
2023 アルツハイマー病の兆候を血液検査で発見できるようになる
2023 住宅設備大手がオフィスの面積を9割削減（本社も移転）
2023 豪鉄鋼石大手がタスマニア州で水素の生産を開始
2023 千葉県鎌ケ谷市に高層木造住宅が完成（地上15階）
2023 青森県産米の新品種「はれわたり」（青系196号）が食卓にのぼる
2023 北海道北広島市の新球場が高校野球の大会を実施する
2024 岩手県紫波町に酒の学校が開校（南部杜氏発祥の地）
2024 奈良の唐招提寺が鑑真ゆかりの薬草園を復興
2024 RFIDタグを搭載した乗用車向けのタイヤが登場（フランス）
2024 CO2を有機物に変換する水素細菌の量産が実現（2024年以降）
2024 線状降水帯の発生12時間前予報が都道府県レベルで実現
2024 パリ五輪で空飛ぶタクシーが運航（国際空港―パリ市街）
2024 米民間宇宙ステーション「アクシオム・ステーション」の建設がはじまる
2024 ドイツ企業がシンガポールで空のタクシーをビジネス化
2024 英国のeVTOLが欧州での安全性の証明を取得
2024 熊本県山鹿市で蒸留、熟成されたウイスキーが登場
2025 島根大が生体由来の新型コロナウイルスワクチンを実用化
2025 欧州のギグワーカーが4300万人に増える（現状は2800万人）
2025 中国で豚のフンからリンを回収するプラントが実用化
2025 モルックの世界大会が日本で開催される（フィンランド発祥のスポーツ）
2025 山手線と京浜東北根岸線で有人の自動運転がはじまる
2025 電気を輸送する電気運搬船の実験がはじまる
2025 地熱と廃材から水素を量産する設備が完成（大分）
2025 南米チリの砂漠地帯で水素プラントが稼動（グリーン水素）
2026 微小重力の実験環境を低コストで提供する衛星サービスが商用化
2026 沖縄の宮古島市が肉用ヤギを約400頭に増やす
2027 回路線幅1ナノメートルの半導体が実用化
2027 日本の1人あたり名目GDPが韓国より小さくなる（労働生産性の差）
2027 米民間宇宙ステーション「スターラブ」が実験設備を稼動
2027 豪、西オーストラリア州で大規模な水素生産がはじまる
2027 長期貯蔵に耐えるスダチの新品種が登場（徳島）
2028 日本の1人あたり名目GDPが台湾より小さくなる（労働生産性の差）
2029 線状降水帯の発生12時間前予報が市町村レベルで実現
2029 回路線幅0.7ナノメートルの半導体が実用化
2030 パリで空飛ぶタクシーの本格運用がはじまる（空港―市街）
2030 セルロースナノファイバー（CNF）を用いた木の電池が実用化
2030 山手線、京浜東北根岸線、常磐線の3路線がワンマン運転になる
2030 東南アジアでPHVの環境性能がEVを上まわる（火力発電のため）
2030 医薬品に代わる治療ソリューションが浮上
2030 家庭向けLPガスに水素を20％混ぜる技術が実用化
2030 トトロのふるさと基金が都市のコモンズ（共有地）を育む
2031 米中の地政学的な優劣がはっきりする
2035 中国の少数民族に標準中国語が普及
2050 英国の人口が9％増加する（移民を除いた場合は0.3％減）
2050 日本への移民流入がこのころまで高水準を維持
2055 世界人口が減少時代に突入
2120 別府の泉温が数十度低下する（使用量の管理で回避）

【未来動向―基盤】
2022 政府が3％の賃上げを実現（新しい資本主義実現会議）
2022 川内原発1号機が通常運転を再開（鹿児島）
2022 量的緩和を終えたFRBがゼロ金利の解除に進む（年3回利上げ）
2022 欧州中央銀行（ECB）がウイルス対策の量的緩和策を終了（3月末）
2022 政府が薬価の診療報酬を引き下げる（4月）
2022 福祉施設職員、保育士、幼稚園教諭の賃金が3％アップ
2022 中期防衛力整備計画（中期防）が改定される
2022 EUがワクチン証明の有効期限を9カ月に限定（コロナ禍）
2023 軍事に転用可能な技術の特許が非公開になる（経済安全保障）
2023 ゼロ金利解除を決めたFRBが年3回利上げする
2023 米国がこの年まで債務不履行を回避（債務上限の引き上げ）
2023 オーストラリアが米英の協力で原潜8隻の建造計画をまとめる
2024 EUがインターネットの政治広告を規制する（透明性の確保）
2024 ゼロ金利解除を決めたFRBが年2回利上げする
2024 米軍が対中シフトを具体化（インド太平洋の即応態勢を強化）
2025 中国のビッグデータ産業が3兆元の規模に成長（2020年比で3倍）
2025 住宅ローン減税の適用がこの年まで延長される
2025 中国の標準中国語普及率が85％に達する
2025 岸田政権が国政選挙のない3年間を経験（2023-25年）
2027 EUが中低所得国のインフラ整備に3000億ユーロを投じる
2027 東京の事業者が保有する自動車の2割を電動化
2027 浜岡原発3号機が運転40年を迎える（静岡）
2029* 京都中央郵便局が高層複合ビルに生まれ変わる（11-14階はホテル）
2030 ドイツのEV台数が1500万台に増える（ガソリン車販売禁止は回避）
2030 日の丸半導体の世界シェアがゼロになる
2030 ドイツの再生可能エネルギー割合が80％に高まる（従来目標は65％）
2030 ドイツがこの年のCO2排出削減目標を前倒しで達成
2030* エネルギー基本計画が石炭火力比率を19％に温存
2030 電源構成に占める水素・アンモニアの比率が1％にとどまる
2030 オーストラリアが水素大国になる（国家水素戦略）
2030 SAFが航空機燃料消費の10％を占める（国内）
2030 希少野生動植物種（希少種）の指定が700種に増える
2030 燃料用アンモニアの調達コストが天然ガスなみに軽減される
2030 エネルギー基本計画が地熱発電施設を倍増
2030 水素の製造コストが1立方メートル25円になる（現状は100円）
2031 インドとロシアの軍事技術協力が期限を迎える（2022-31年）
2032 沖縄の泡盛、ビールに対する酒税軽減措置が終了（本土復帰60年）
2033 浜岡原発4号機が運転40年を迎える（静岡）
2040 北九州市の職員全体に占める女性の割合が50％になる
2049 EUが天然ガスの長期購入契約を原則禁止
2050 アルツハイマー病の患者が1億3900万人に増える
2050 日本の生産年齢人口が総人口の半分にとどまる

【未来動向―市場】
2023 コンテナ船の運賃高騰が消費者物価を1.5％押し上げる（世界）
2024 インドネシアがすず鉱石の輸出を停止（2020年にニッケルを停止）
2024 家庭向けソース大手が海外の売上を5割増やす（50億円）
2025 中国のビッグデータ産業が3兆元の規模に成長（2020年比で3倍）
2025 損保大手が累計200億円のインパクト投資を実施
2025 昆虫食の国内市場が約110億円の規模に成長
2026 宅配ピザ大手が店舗数を1600店に倍増（2021年は約850店）
2030 トヨタがEVの世界販売350万台を達成（投資額は4兆円）
2030 昆虫食の国内市場が約210億円の規模に成長
2030 世界のPHV販売台数が2020年比で3.4倍に膨らむ（351万台）
2030 脱炭素に貢献するデジタル技術の世界市場が334兆9000億円に成長
2030 脱炭素に貢献するデジタル技術の国内市場が16兆3000億円に成長
2030 都市ガス大手が再生可能エネルギー事業に6000億円を投資
2030 世界の衛星打ち上げ市場が5670億ドルに拡大（2020-30年）
2035 ナトリウムイオン電池の世界市場が493億円に拡大（2020年は1億円）
2035 EVの新車販売が世界全体で2418万台に拡大（約11倍）
2050 世界の水素需要が約3億トンに拡大（2019年比で4倍）
2050 世界の水素市場が4.4兆円に拡大

【未来動向―自動車】
2022 ガソリンのように使える水素とCO2の合成燃料が登場
2022 英国が新築住宅、オフィスのEV充電設備設置を義務化
2022 日産と三菱が200万円程度のEVを市場投入（国内）
2022 日野自が小型EVトラックを発売（初夏）
2022 いすゞが小型EVトラックを発売
2023 中国でレアメタルを使用しないナトリウムイオン電池が実用化
2023 東名高速下りの足柄SAに水素ステーションがオープン（春）
2023 三菱が軽自動車クラスの小型EVを東南アジアに投入
2024 RFIDタグを搭載した乗用車向けのタイヤが登場（フランス）
2024 パリ五輪で空飛ぶタクシーが運航（国際空港―パリ市街）
2024 ドイツ企業がシンガポールで空のタクシーをビジネス化
2024 英国のeVTOLが欧州での安全性の証明を取得
2024 自動車向けのセルロースナノファイバー（CNF）が製品化
2024 韓国鉄鋼大手と米GMが北米で車載電池の正極材を生産
2025 マツダが脳科学の成果を取り入れた自動停止技術を実用化
2025 独VWが欧州で車載電池の正極材を生産
2025 スズキの軽自動車がコネクテッドカーになる
2025 スズキが軽自動車クラスのEVを国内市場に投入（100万円台）
2025 日産と三菱が3車種のPHVを東南アジアに投入
2025 ホンダがAIでドライバーに危険を知らせる技術を実用化
2025 中国の車載電池大手が生産能力を2020年比で5倍に拡大
2026 日産が全固体電池の開発に1400億円を投じる（2022-26年）
2026* 日産が国内の電動車販売比率を55％以上に高める
2026* 日産が欧州の電動車販売比率を75％以上に高める
2026* 日産が中国の電動車販売比率を45％以上に高める
2026 ドイツ企業が合成燃料の生産能力を5億5000万リットルに高める
2028* 日産が全固体電池を搭載したEVを発売（生産コストを65％削減）
2030 トヨタがEVの世界販売350万台を達成（投資額は4兆円）
2030 世界のPHV販売台数が2020年比で3.4倍に膨らむ（351万台）
2030 ドイツのEV台数が1500万台に増える（ガソリン車販売禁止は回避）
2030 パリで空飛ぶタクシーの本格運用がはじまる（空港―市街）
2030 東南アジアでPHVの環境性能がEVを上まわる（火力発電のため）
2030 ドイツが低炭素燃料に対応するエンジン車の販売を許容
2030 独VWが欧州で車載電池の正極材を約220万台分生産
2030 日産が15車種のEVを市場に投入
2030* 日産が米国のEV販売比率を40％以上に高める
2030 ホンダが歩行者にクルマの危険を知らせる技術を実用化
2035 EVの新車販売が世界全体で2418万台に拡大（約11倍）
2035 トヨタのレクサスがすべてEVになる
2035 トヨタが西欧で販売する新車のCO2排出がゼロになる
2035 米連邦政府の公用車がすべてZEVになる
2039 アーバン・エア・モビリティー（UAM）が年間約1200万人に利用される
2050 アーバン・エア・モビリティー（UAM）が4億人超に利用される

未来に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名
今月の予測に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名などを列挙しました。社会の動きを把握する目安になります。

【海外】
・米連邦準備制度理事会（FRB）ゼロ金利解除
・米国防総省の米軍態勢見直し完了
・米英豪（AUKUS）の情報交換協定
・欧州中央銀行（ECB）理事会のパンデミック緊急購入プログラム（PEPP）終了
・欧州委員会の新たなエネルギー施策
・欧州委員会の中低所得国「グローバル・ゲートウェー」計画
・欧州委員会、インターネット上の政治広告に関する規制法案
・独連立政権の産業政策合意
・持続可能な都市型の新しい航空移動手段開発（フランス）
・中国ビッグデータ産業5カ年計画
・オーストラリア「国家水素戦略」
・インドとロシアの軍事技術協力協定（2022-31年）
・インドネシア、すずを含む未加工鉱石の輸出停止

【国内】
・政府、2022年度予算編成
・政府、2022年度税制改正大綱
・経済安全保障推進法
・環境省、国内希少野生動植物種（希少種）指定方針
・防衛研究所「中国安全保障レポート2022」

【企業／大学全国区】
・アイメック（imec）の先端半導体ロードマップ（ベルギー）
・米アクシオム・スペース「アクシオム・ステーション」計画
・米ボイジャー・スペースなどの宇宙ステーション「スターラブ」計画
・日産自動車の経営戦略（2021-30年）
・Jパワー松島火力発電所2号機高効率化計画
・三菱重工業長崎造船所の護衛艦「みくま」命名進水式
・フード&ライフカンパニーズ中期経営計画（2022-24年）スシロー海外出店強化
・オタフクソース中期経営計画
・愛知銀行と中京銀行の経営統合基本合意

【自治体／地域企業／NPOその他団体】
・秋田「県人口ビジョン」改訂
・東洋ハウジング「東洋木のまちプロジェクト」（千葉）
・東京都環境確保条例改正案（2022年4月施行）
・JR東日本新潟支社、新潟市新潟駅周辺整備事業
・しなの鉄道の経営改善策
・大野町「エコタウンおおの基本計画」見直し（岐阜）
・三重県四日市市の中央通り再整備事業
・滋賀県の高専設置に向けた骨子素案
・滋賀県大津市第3次環境基本計画（2022-50年度）
・姫路市立夜間中学設置基本計画案
・奈良「県観光総合戦略」
・鳥取県教育委員会の県立夜間中学設置
・広島市「最後の一等地」再開発（JR西など）
・徳島県農林水産総合技術支援センター「勝浦1号」開発
・豊前市立学校適正配置基本方針（福岡）
・沖縄県宮古島市優良繁殖山羊導入事業

課題
近未来、未収録の未来などは次のとおり

【今月登場した近未来】
・ドイツの新政権発足（12月）
・中期防衛力整備計画（中期防）改定（2022年12月）
・沖縄の本土復帰50年（5月）
・経済安全保障推進法案
・スーパーシティ構想の指定区域選定
・燃料用アンモニアのコスト軽減策（2022年夏）
・松島火力発電所2号機のゼロエミッション化
・ニトリHD、東南アジア進出

【今月登場した未収録の未来】
・ロシア、北極海アークティックLNG2事業からの欧州勢撤退
・インドネシア新首都ヌサンタラ
・メキシコ、ペルーの資源国有化
・炭素価格とその影響（カーボンリンケージ）
・日本の核兵器禁止条約（オブザーバー）参加
・アウディEV割合35％
・日産の無人電動月探査車

【今月決着した未来】
・米国の債務上限引き上げ法案可決
・太平洋クロマグロの漁獲枠決定（初の増枠）
・ニューカレドニア住民投票が独立を否決（独立派の投票ボイコット）
・三陸沿岸道路（三陸道）全線開通（復興道路）
・百度の自動運転タクシーが有料での試験を開始（北京）

【今月の未来語】
・eVTOL（イーブイトール）
・e燃料（独）
・G7サミットと関係閣僚会議
・JR飯塚駅周辺（再開発）
・JR田沢湖線前潟駅（仮称）
・アーバン・エア・モビリティー（UAM）
・アクシオム・ステーション（米民間宇宙ステーション）
・インパクト投資
・宇宙実験
・宇宙日本食（JAXA）
・回路線幅0.7ナノメートル
・回路線幅1ナノメートル
・ギグワーカー
・木の電池（日本製紙）
・クルマの自動停止技術（マツダ）
・グローバル・ゲートウェー計画（EU）
・経済安全保障推進法案
・県立夜間中学（鳥取）
・合成燃料（独シーメンス）
・小型モジュール炉（SMR）
・極超音速ミサイル「ツィルコン」（ロシア）
・酒の学校（岩手）
・ジャパニーズウイスキー
・住宅ローン減税
・女子硬式野球
・診療報酬
・水素細菌
・水素大国（豪）
・スダチの新品種「勝浦1号」（徳島）
・スポーツウエルネス学部（立教大）
・ゼロ金利解除（米FRB）
・線状降水帯12時間前予報（気象庁）
・川内原発1号機（営業運転再開）
・先端半導体
・対中シフト（米軍）
・タイヤ向けRFIDタグ（ミシュラン）
・多機能護衛艦（FFM）「みくま」（海自）
・地銀の再編
・中期防衛力整備計画（中期防）
・電気運搬船（今治造船）
・電動車2割義務化(東京都）
・都市のコモンズ（埼玉）
・ナトリウムイオン電池（中国CATL）
・新潟駅高架下（再開発）
・肉用ヤギ（宮古島）
・燃料用アンモニア
・ノルマル立方メートル（Nm3）、ノルマルリューベ（Nm3）
・ハイスピード2（英国の高速鉄道）
・はれわたり（青森県産米）
・パンデミック緊急購入プログラム（PEPP）終了（EU）
・ビッグデータ産業（成長市場）
・広島最後の一等地「エキキタ」（再開発）
・米軍のアジアシフト
・放課後等デイサービスの縮小（厚労省）
・湊線延伸（ひたちなか海浜鉄道）
・民間宇宙ステーション「スターラブ」（米）
・モルック
・野洲駅前（再開発）
・山下埠頭再開発（横浜）
・山手線の自動運転（JR東）
・山手線のワンマン運転（JR東）
・四日市市中央通り（再開発）
・ライフサイクルアセスメント（LCA）
・リモートワークビザ創設（UAE、エストニア）
・恐竜リゾート（福井）
・ワクチン証明（EU）

【用字用語】
1）揚屋=あげや（建築：基礎を持ち上げる修理）
2）紫波町=しわちょう（地名：岩手）
3）野洲市=やすし（地名：滋賀）
4）伊方=いかた（地名：愛媛）
5）九重町=ここのえまち（地名：大分）
6）西海市=さいかいし（地名：長崎）
7）川内=せんだい（地名：鹿児島）
8）埠頭=ふとう（常用外：港湾設備）

以上、お知らせいたします。
※引用、転載は出処を次のように明記してください。
※Future Lab 未来人「Future Report 2022年1月号」

Future Lab 未来人
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