未来年表DBにアップデートしたデータから見どころを選んでレポートします。冒頭に置いてきたその月のデータマップ「FUTURE MAP」はしばらくお休みします。分析班の担当者は無事に職場復帰しましたが、暮らしのなかでのリハビリが続いています。彼にできることで何かおもしろいことができないか、いっしょにゆっくりさがしていきます。

・該当数　280/46862
　※2100年超を含む

未来の動向
未来の変わり目を予感させるもの、ユニークな取り組みを「焦点」に集めました。政府の計画など、社 会的に影響の大きな未来は「基盤」として別にまとめてあります。両方から、1カ月間の変化のあらましが把握できます。「市場」「自動車」はすこし性質がこ となりますが、試験的にまとめてみました。
　※西暦末尾のアスタリスクは「年度」を意味する
　　例）2020*=2020年度

【未来動向―焦点】
2018  人の特徴を識別して不審者を追跡するカメラが実用化
2019  天皇誕生日（国民の祝日）が2月23日になる
2019  NASAが宇宙船オリオンの無人試験機を打ち上げる
2019  鹿児島県の三島村が村営の焼酎を発売
2019  松川事件発生70年（福島市で起きた冤罪事件）
2019  オーストラリアのLNG輸出量が世界一になる
2019  高島屋大阪店北側に約2000平方メートルの広場が
　　　　できる
2019  国体に「スポーツ鬼ごっこ」が登場
2019  JR東海が列車の位置をウェブで表示する
2019  人類がポリオを撲滅（2016年は世界で37例）
2019  日本版固定価格買い取り制度（FIT）が終了
　　　　（太陽光発電2019年問題）
2020  大企業に対する残業時間の開示が義務化
2020  商社大手が非資源分野を全体の45％に拡大する
2020  日本の仕事の約7％が消滅し、20％が大幅に変わる
2020  中国―欧州間の鉄道貨物が5000本運行
　　　　（2016年は1800）
2020  福島県の川内村が村産ワインの出荷を開始
2020  野生生物の個体数が67％減少（1970年比）
2020  ロシア海軍が兵器の70％を最新のものに更新
2020  米民間企業が月面に街を建設するための輸送機を開発
2020  石油需要の減少による経済面の影響が顕在化
2021  家事代行サービスの外国人職員が2500人以上に増える
2021  中朝友好協力相互援助条約が更新の時期を迎える
2021  人工培養肉の販売が米国ではじまる（世界初）
2022  韓国が30年以上稼動している石炭火力10基を廃止する
2022  国連が海のプラスチックごみを減らす
　　　　キャンペーンを開始
2022* ロコモティブシンドロームの認知度が80％に高まる
2023  タイが中国製潜水艦「S26T」一隻を導入
2023  ノルウェーが船のためのトンネルを開業（世界初）
2024  米スペースXが火星への移住を開始
2024  JAXAの火星衛星サンプル・リターン・ミッション
　　　　（MMX）が出発（9月）
2025  WHO各国が認知症に優しい社会を作る国家戦略を
　　　　まとめる
2025  燃料電池のための月の水資源開発がはじまる
2025  介護保険外サービスのニーズが高まる
2025  米国の労働力の75％をミレニアム世代が占める
2025  最高時速300キロの空飛ぶタクシーが営業を開始
2025  ロシアの亜音速ステルス爆撃機が初飛行（2025-26年）
2025  インドのスーパーエリート人口が
　　　　1580万人に増加（2016年は650万人）
2025  アフリカ、サハラ以南の喫煙人口が
　　　　50％増加（2010年比）
2026  NASAが深宇宙ゲートウェイを完成
2027  NASAが深宇宙輸送機を打ち上げる
　　　　（飛行士が1000日生活可）
2027  世界が人工合成ウイルスの流行を経験する
　　　　（2027-32年まで）
2029  愛知県の県立高校の空き教室が950教室に増える
　　　　（現状は647教室）
2029  JAXAの火星衛星サンプル・リターン・ミッション
　　　　（MMX）が地球に帰還（9月）
2029  汎用AIが技術的特異点に達する（従来予測は2045年）
2030  国内の交通事故死亡者数がほぼゼロになる
2030  銀行大手がセルフ店舗を150店以上設置
2030  神戸港が333ヘクタールの人工島を完成
2030  NASAの深宇宙輸送機が火星に向けて飛行する
　　　　（帰還は1000日後）
2030  米国を走る車の全走行距離の1/4が自動運転になる
2030  自動車のモビリティ･アズ･ア･サービス（MaaS）市場
　　　　が10兆ドルを超える
2030  米国で自動運転のライドシェアが普及し、
　　　　マイカーが80％減少
2030  ライドシェアが普及した米国で多くの駐車場が
　　　　不要になる
2030  米国で航続距離約1126キロの電気飛行機が完成
2030  独企業が世界初の大型電気飛行機を完成
2032  インド国内の全車両が電動化する
2035  世界の天然ガス利用が石炭を上まわる
2035  この年までに貧困国がなくなる（現状は約35カ国）
2035  人口の50％が独身者になる（ソロ社会の到来）
2037  人間からロボットへの置き換えが急速に進む
　　　　（20年後以降）
2040  東京の新宿駅西口、東口が歩行者優先の広場になる
　　　　（2040年代）
2040  低所得国の1人あたりの医療費が195ドルにとどまる
2050  アジア全体の人口増加が止まる
2050  日本の退職貯蓄不足額が約2860兆6670億円に膨らむ
2050  独ベルリン市がカーボンニュートラルを達成
2051  群馬県桐生市が公共建物の45％を削減
2053  ミレニアル世代、ポストミレニアル世代が
　　　　生産年齢人口の大半を占める
2057  平均年齢が53歳に達し、磯野波平社会が到来
2062  日本における男女の所得格差が解消
　　　　（施策なしなら2121年）
2100  東京の気温が屋久島なみになる
2100  激しい雨が降る回数が2倍以上に増える
2100  海洋酸性化で海中の音が約1.3-1.4倍伝わりやすくなる

【未来動向―基盤】
2018  完全自動走行車のための制度整備の大綱が
　　　　まとまる（成長戦略）
2018  新天皇が即位する（12月。平成30年）
2018  小型無人機ドローンの物流利用が山間部で本格化
　　　　（成長戦略）
2018  外国人患者を治療する医療機関が100カ所に増える
　　　　（成長戦略）
2018  シェアリングシティが全国に30地域生まれる
　　　　（成長戦略）
2018  健康増進のためのバイオ戦略がまとまる（成長戦略）
2018  韓国が大統領の権限分散に関する憲法改正を進める
2018* この年の診療報酬改定が生活習慣病の遠隔診療を
　　　　評価する
2019  国会が憲法改正を発議（2020年に新憲法を施行）
2019  シルクロード経済圏（一帯一路）の国際会議が
　　　　開催される（定期化）
2019  岡山県美作市に国内最大のメガソーラーが完成
　　　　（出力約26万キロワット）
2019  2020年の新憲法施行を目指す政府が
　　　　国民投票を実施する
2020  このころ自動車の完全自動走行が実現（成長戦略）
2020  後発医薬品（ジェネリック）の普及割合が
　　　　80％に高まる
2020  2020年の新憲法施行を目指す政府が
　　　　大学無償化を憲法化
2020  日本文化ポータル「ジャパンサーチ」が立ちあがる
2020  中国が初の国産空母を就役させる
2020  科学技術分野への投資が24兆円規模に拡大（35％増）
2020  小型無人機ドローンの物流利用が
　　　　都市部で本格化（2020年代。成長戦略）
2020* 初診時の基本情報、健診情報を医療機関が共有する
　　　　システムが本格稼動
2024  英国が高温ガス炉の実証プラントを稼動
2025  自動運航船が実用化する（成長戦略）
2025  地域活性化の拠点スタジアムが20カ所
　　　　整備される（成長戦略）
2025  ポーランドが高温ガス炉の研究炉を完成
2026  電力大手がこの年まで火力、送配電、原発分野の
　　　　再編・統合を進める
2026  自殺死亡率が13.0人以下になる（自殺総合対策大綱）
2030  ポーランドが高温ガス炉を実用化（2030年代）
2030  政府の統計改革が国内総生産（GDP）に反映
　　　　する（2030年ごろ）
2030  この年まで政府がAI市場などの戦略分野を活性化
　　　　（新産業構造ビジョン）
2030  中国が天然ガスの国内供給量を3倍に拡大
　　　　（2016年は約2000億立方メートル）
2030  WHOが新規の肝炎罹患者数を90％、死亡者数を65％削減
2030  中国が海底メタンハイドレートの商業採掘を開始
2030  バイオジェット燃料の製造実用化、商用化が実現
2030  完全雇用を実現するため世界で6億人分の雇用が
　　　　必要になる
2030* ネガワット取引が米国なみに普及する
2030  国連がアフリカにきれいな街と健康な暮らしを
　　　　実現する
2031  大阪のなにわ筋線が4駅を新設して完成（春）
2032  山陰道が全線開通
2040  水不足の深刻な地域で暮らす子どもが
　　　　4人に1人の割合になる
2050  ドイツの再生可能エネルギー発電比率が80％に達する
2051  この年まで独仏の企業連合がギリシャの
　　　　テッサロニキ港を運営

【未来動向―市場】
2020  商社大手が非資源分野を全体の45％に拡大する
2020* 世界のセンサー市場が5兆9755億円の
　　　　規模に成長（2015年度比で18.4％）
2020  インドのECファッション市場が120億-140億ドルの
　　　　規模に成長（現状は約40億ドル）
2021  自動車向け複合材料市場が2016年比で
　　　　25％成長（339万トン）
2021  東南アジア主要6カ国のスマートフォン普及率が
　　　　7割を超え、日米に迫る
2021  東南アジア主要6カ国のモバイル決済が
　　　　320億ドルの規模に成長（2013年比で10倍）
2021  米国の商用無人機（ドローン）が
　　　　44万2000機に増加（2016年末は4万2000機）
2021  世界のAR/VRヘッドセット出荷台数が
　　　　9940万台に達する（2016年比で約10倍）
2021  インドのテーマパーク産業が
　　　　698億ルピー市場に成長（年平均成長率は19.1％）
2022  中国がLNG受け入れ能力を1億トン規模に
　　　　拡大（現状は5000万トン程度）
2022  インドのスマート農業市場が112億3000万ドルの規模に成長（2016年は51億8000万ドル）
2024  米空軍が次期練習機（T-X）の初期運用能力を
　　　　整備（調達予定は350機）
2025  世界の消費者人口42億人（18億人増）
2025  仮想（VR）アダルトコンテンツの世界市場が
　　　　10億ドルの規模に成長（全体の5割）
2025  アジアのキャッシュレス化が
　　　　世界経済を6％または3.7兆ドル拡大
2025  羽田空港国際線の航空需要が1.5倍に高まる（現状比）
2025  インドの富裕層が3300万人に増加する
　　　　（2016年は1700万人）
2027  世界のガソリン市場が現代とは
　　　　異なるものになる（2027-32年）
2030  自動車のモビリティ･アズ･ア･サービス（MaaS）市場
　　　　が10兆ドルを超える
2030  中国の天然ガス国内消費量が4500億-5000億立方
　　　　メートルに拡大（2016年は約2000億立方メートル）
2030  中国の天然ガス生産量が3000億立方メートルに
　　　　倍増（2016年比）
2030  アジアのインフラ需要が年間1.7兆ドルに拡大
2030  携帯電話が銀行口座を持たない
　　　　20億人の人々に金融サービスを提供する
2030  世界の太陽光発電導入量が累計3テラワットを超える
2030  ミャンマーの電力需要が約1万4500メガワットに拡大
2035  世界の天然ガス利用が石炭を上まわる
2040  全世界の医療費が24.24兆ドルに達する
　　　　（2014年は9.21兆ドル）

【未来動向―自動車】
2018  完全自動走行車のための制度整備の大綱がまとまる
　　　　（成長戦略）
2019  重量が鋼材の約半分で強度が3-4倍の自動車向け
　　　　繊維複合材が実用化
2019  スウェーデンのボルボ・カーが米グーグルの
　　　　車載情報システムに対応（2019年の新型車から）
2019  韓国の起亜自動車がインドで新しい組立工場を稼動
2020  このころ自動車の完全自動走行が
　　　　実現する（成長戦略）
2020  重量がアルミ合金の約半分で強度が同等の
　　　　繊維複合材が実用化
2020  スウェーデンのボルボ・カーが中国の生産能力を
　　　　30万台に引きあげる
2020  独VWがSUVの車種を19ラインナップする（現状は2）
2020  独VWが生産性を25％高める（国内で3万人を削減）
2020  トヨタの空飛ぶ自動車「スカイドライブ」が
　　　　東京五輪の開会式に登場
2021  米国でEVのライドシェアサービス利用料が
　　　　新車購入の1/4-1/10になる
2023  米国で自動運転車が本格的に普及する
2025  自動運転車向けの保険料収入が米国で
　　　　新たに810億ドル生まれる（2020-25年）
2025  独BMWがEVを含む電動車両の比率を15-25％に高める
2025  中国が新車の20％以上を新エネルギー車にする
2025  上海GMが中国市場に自動運転車を投入（2025年まで）
2028  韓国で自動運転車が本格的に普及する
2030  自動車のモビリティ･アズ･ア･サービス（MaaS）
　　　　市場が10兆ドルを超える
2030  国内の交通事故死亡者数がほぼゼロになる
2030  米国を走る車の全走行距離の1/4が自動運転になる
2030  米国で自動運転のライドシェアが普及し、
　　　　マイカーが80％減少
2030  ライドシェアが普及した米国で
　　　　多くの駐車場が不要になる
2030  ホンダがグローバル販売台数の2/3を電動車両に転換
2050  このころ自動車からエンジンがなくなる


未来に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名
今月の予測に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名などを列挙しました。社会の動きを把握する目安になります。

【海外】
・認知症に関する世界保健機関（WHO）行動計画案
・廃棄物に関する国連マプト宣言と
　アフリカのきれいな街プラットフォーム設立
・国際通貨基金（IMF）アジア太平洋地域の経済見通し
・米航空宇宙局（NASA）「オリオン計画」
・米航空宇宙局（NASA）深宇宙ゲートウェイ構想
・ロシア、次世代亜音速ステルス爆撃機プログラム（PAKDA）
・独エネルギー移行計画「エナギーウェンデ」
・独ベルリン市「スマートシティ・ベルリン」構想
・独アリアンツ・クライメート・ソリューションズなど
　複数研究機関の「Allianz Climate & Energy Monitor
　Deep Dive」報告書
・アン・マルシュ！（En Marche!）党首エマニュエル・
　マクロン氏の第25代仏大統領当選
・ポーランドと日本の外相会談
・中国、自動車産業中長期発展計画
・中国、天然ガス中長期計画
・中国国土資源部中国地質調査局の
　海底メタンハイドレート試験採掘成功発表
・文在寅（ムンジェイン）氏の大統領選公約

【国内】
・天皇の退位等に関する皇室典範特例法案閣議決定
・2017年6月に向けた安倍政権の新成長戦略原案
・統計改革推進会議最終報告
・経済産業省、厚生労働省の「保険外サービス活用
　ガイドブック」（2016年3月）
・経済産業省産業構造審議会「新産業構造ビジョン」骨子案
・厚生労働省「健康日本21」（第2次）
・自殺総合対策大綱に関する厚生労働省有識者検討会の
　見直し報告書
・宇宙航空研究開発機構（JAXA）「火星衛星サンプル・
　リターン・ミッション」（MMX）
・産業技術総合研究所、独フラウンホーファー研究機構、
　米国立再生可能エネルギー研究所「Terawatt-scale
　photovoltaics: Trajectories and challenges」
・新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「バイオ
　ジェット燃料生産技術開発事業」（2017-20年度）

【企業／大学全国区】
・マッキンゼー・アンド・カンパニー『マッキンゼーが
　予測する未来』の推計
・アクセンチュア「Getting to Equal 2017」
・H&M「コンシャス・エクスクルーシヴ」
・東京電力HDの2026年までの新経営再建計画
・三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）中期経営計画
　（2018年実施）に向けた店舗のありかた検討
・吉見俊哉『大予言「歴史の尺度」が示す未来』集英社新書

【自治体／地域企業／NPOその他団体】
・第2次つくば市観光基本計画
・群馬県桐生市企画課「市公共施設等総合管理計画」
・東京都と新宿区の「新宿の新たなまちづくり（案）」
・新橋駅東口地区再開発協議会
・田辺静岡市長「今川復権宣言」
・名古屋港管理組合ガーデン埠頭再開発基本計画
　検討委員会中間取りまとめ案
・東三河広域連合「まち・ひと・しごと創生総合戦略」
・鹿児島県三島村の焼酎製造販売計画（構造改革特区法）


課題
　近未来、未収録の未来などは次のとおり。

【今月登場した近未来】
・ユネスコ世界文化遺産国内候補決定（7月）
・2024、28年夏季五輪同時決定の是非
・JAXA、ESA共同月探査計画（年内）
・自民党の改憲案策定（年内）
・経済財政運営の基本方針（骨太の方針）
・衆院「一票の格差」是正のための公選法改正案施行（7月）
・中古住宅の「安心R住宅」認定開始（夏）

【今月登場した未収録の未来】
・宇宙資源開発の国際ルール
・TPP11の発効と米国の復帰
・政府、新産業構造ビジョン全容
・火力、送配電、原発分野の電力再編（経産省）
・原発事業が1-2社になる再編統合（経産省）
・介護保険外サービス
・産後うつ
・元禄型関東地震（M8.2クラス）
・富士山43回目の噴火
・富士山、南北山腹の同時噴火
・横浜市のIR誘致
・松川事件の世界記憶遺産登録（福島大）

【今月決着した未来】
・英国のEU離脱交渉基本方針
・米国企業の連邦税（35％→15％）
・JR九州のFGT断念
・セルロースナノファイバー工場の完工

【今月の未来語】
・FIM（航空機の自動操縦システム）
・JAXA火星衛星サンプル・リターン・ミッション（MMX）
・RE100（脱炭素の国際イニチアチブ）
・VRアダルトコンテンツ
・アジアの男性超過
・「アナと雪の女王」続編（米ディズニー）
・アフリカのきれいな街プラットフォーム（国連）
・医師の需給の均衡
・磯野波平社会（平均年齢53歳）
・移動店舗車（三菱東京UFJ）
・今川復権宣言（静岡）
・海のプラスチックごみ（UNEP）
・遠隔診療
・大型電気飛行機（シーメンス）
・NASAスペース・ローンチ・システム（SLS）
・オリオン計画（NASA）
・介護保険外サービス（経産省、厚労省）
・改正憲法施行（安倍政権）
・家事代行サービス
・火力、送配電、原発再編統合構想（東電）
・川内村ワイン（福島）
・空中給油機KC-46A（米空軍）
・憲法改正の発議（国会）
・県立高校の空き教室（愛知）
・高温ガス炉
・公共施設の統廃合（桐生市）
・神戸港ポートターミナル再開発
・山陰道
・シェアリングシティ（成長戦略）
・自殺総合対策大綱（5年毎に改定）
・自動車向け複合材料
・ジャパンサーチ
・シルクロード経済圏構想（29カ国）
・新型宇宙船「オライオン」（NASA）
・「新宿の新たなまちづくり」案（東京都、新宿区）
・新橋駅東口
・衰退と不安の25年（吉見俊哉）
・スカイドライブ（トヨタ）
・スター・ウォーズ「エピソード9」（米ディズニー）
・スポーツ鬼ごっこ
・セルフ店舗（三菱東京UFJ）
・セルロースナノファイバー（CNF）
・繊維複合材（旭化成）
・空飛ぶタクシー（独）
・ソロ社会
・大学無償化（安倍政権）
・退職貯蓄の不足
・太陽光発電の2019年問題
・高島屋大阪店北側広場（大阪）
・立花宗茂（戦国武将）
・筑波会議（筑波大）
・テラワット太陽光発電時代（産総研）
・電気飛行機（ズーナムエアロ）
・統計改革
・独エナギーウェンデ（エネルギー移行計画）
・名古屋港ガーデン埠頭
・なにわ筋線（大阪）
・認知症に優しい社会（WHO）
・ネガワット取引
・パークレット（駐車場を転用した公共スペース）
・バイオジェット燃料（NEDO）
・バイオ戦略（成長戦略）
・はると34（茶の新品種）
・深宇宙ゲートウェイ構想（NASA）
・船のトンネル（ノルウェー）
・米国空軍高等練習機計画（T-X）
・ホームドア（東京メトロ）
・ポストミレニアル世代
・ポリオ撲滅
・まち・ひと・しごと創生総合戦略（全国116広域連合）
・松川事件70年（福島大）
・ミレにアル世代
・モバイル決済
・モビリティ･アズ･ア･サービス（MaaS）
・ライドシェア
・ロコモティブシンドローム（厚労省）
・亜音速ステルス爆撃機（ロシア）
・宇宙資源開発
・海底メタンハイドレートの商業採掘（中国）
・技術的特異点（Technological Singularity）
・恒春観光鉄路（台湾）
・自動運航船
・新産業構造ビジョン（経産省）
・人工合成ウイルス
・人工培養肉
・第2次つくば市観光基本計画
・第6の大絶滅時代
・中朝友好協力相互援助条約

【用字用語】
1）墾丁=こんてい（台湾）
2）宗茂=むねしげ（人名）
3）川内村=かわうちむら（福島）
4）極早生=ごくわせ
5）紬=つむぎ（人名漢字）
6）冤罪=えんざい（常用外）
7）埠頭=ふとう（常用外）
8）罹患=りかん（常用外）

以上、お知らせいたします。
※引用、転載は出処を次のように明記してください。
※Future Lab 未来人「Future Report 2017年6月号」

Future Lab 未来人
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