月刊 未来人
FUTURE REPORT NOV 10 2014
毎月10日にアップデートするデータから、見どころを選んで「月刊 未来人」としてレポートしています。冒頭のグラフは2014年から何年後に何件の予測が集中しているかを示します。ヨコ軸の数値に2014を足すことで西暦に一致します。
・該当数 247/38926 ※2100年超を含む
FUTURE MAP NOV 2014
未来の動向
未来の変わり目を予感させるもの、ユニークな取り組みを「焦点」に集めました。政府の計画など、社 会的に影響の大きな未来は「基盤」として別にまとめてあります。両方から、1カ月間の変化のあらましが把握できます。「市場」「自動車」はすこし性質がこ となりますが、試験的にまとめてみました。
※西暦末尾のアスタリスクは「年度」を意味する
例）2020*=2020年度
【未来動向―焦点】
2015 米IBMの人工知能「ワトソン」が日本語サービスを開始
2015* 大阪商業大が統合型リゾート経営のための大学院を新設
2015* 健康と要介護の中間にある「ギャップシニア」の暮らしを
支援するサービスがはじまる
2016
2016 選挙権年齢18歳の改正公職選挙法が初適用される
2016 国内の大手運送会社が、女性トラック運転手のための託児所
付き支店を設ける
2016 サハリン航路の定期フェリーが運航を停止（春）
2016 島根県江津市の銭湯「鶴の湯」が地元大学の手で再開
2016 奈良市の市民団体がカフェを併設した福祉ホームを開業
2016 インドのヨガがユネスコの無形文化遺産に登録される
2016 お茶の水女子大学内に認定こども園が開園（国立大初）
2016 ロシアのクリル社会経済発展計画がはじまる
2016 米たばこ大手が社内に喫煙室を設置
2016 TVドラマ「ツイン・ピークス」が米で再登場（新作9話）
2016 ノルウェーが女性を対象とした1年間の兵役を義務化
2017 福岡県築上町がベトナムに循環型し尿処理で技術協力
2017 豪華寝台列車「トランスイート四季島」が運行を開始する
2017 国内水産大手が完全養殖クロマグロの大量出荷を開始
2017 欧州高速鉄道のパリ―ボルドー間が完成する（現状はトゥー
ルまで）
2017 神戸と福岡の人口が逆転。五大都市の座が交代する（2017-
19年）
2017 牛の遺伝子を酵母に組み込んで製造する人工牛乳が
発売される
2017 スマートフォンが糖尿病の治療費を10％削減（ウエアラブ
ル・モニター）
2017 小型人工衛星を気球から打ち上げるサービスが実現
2017 韓国海軍が女性潜水艦乗組員の訓練を開始する
（乗船は2020年ごろ）
2018 米国で火葬を選択するひとが5割を超える
2018 植物由来のバイオマス紙パックが150億円を売り上げる
2018 車の自動運転のための3次元地図データが事業化する
2018* ごみ焼却施設の排熱で熱電変換する「熱発電チューブ」が
実用化
2018 バチカン図書館の文献3000冊がデジタル映像化される
2018 体内埋め込み型の無線式「避妊インプラント」が商品化
2019 「ユニバーサル・スタジオ」が中国北京市に進出
2019 銀行の振込時間が土日に拡大する
2019 岡山県瀬戸内市で国内最大級のメガソーラーが稼働
2019 ベトナムの1人あたりGDPがラオス、カンボジアを下まわる
（2017-19年）
2020 環境破壊が保全活動を上回り、生物多様性の劣化が
深刻になる
2020 クラフトビールの国内シェアが金額で2-3％に拡大する
2020 ピロリ菌の除菌で国内胃がん死亡数が年3万人に減少
2020 ワイヤレス健康モニタリング技術が先進国の平均寿命を
0.5歳伸ばす
2020 屋内測位システム (IPS) とターゲット・メッセージングが
売り上げを5％高める
2020 ロシア黒海艦隊が艦船の数を206隻に増強する（80隻以上を
建造）
2020 ホンダが市街地を走れる自動運転車を実用化
2020 EUの「5G PPP」が5Gデータ通信技術を実用化
2020 米国が薬剤耐性菌による感染症を半分以下に抑える
2020 ノルウェーが軍隊の女性比率を20％に高める
2020 韓国海軍が新造潜水艦に初の女性乗組員を配置する
（世界で10カ国目）
2020 ロシア企業の「ブーメラン計画」が火星の衛星「フォボス」
に探査機を打ち上げる
2021 インドの地下鉄「デリー・メトロ」が総延長430キロに達
し、ロンドン地下鉄を上まわる
2022 米カリフォルニア州の高速鉄道が州中部区間を先行開業
2022 商店街全体をショッピングセンターに見立てた長崎市の
「浜市まちづくり構想」が完了
2023 全国の住宅の5軒に1軒（約1400万戸）が空き家になる
2024 この年まで中国東部の夏の約半分が記録的な猛暑になる
2024 宇宙、水中への旅行滞在が普及
2024 米航空機大手が小型核融合炉の実用化に成功
2025 次世代MRJ（日の丸ジェット）の開発がはじまる
2025 高齢者に占める待機老人の割合が大都市で3割に達する
2025 米国で低カロリー飲料が普及。飲料から摂取するカロリーが
2割低下する
2025 WHOが世界の塩分摂取量を30％削減。心臓病で死亡する
人が数百万人救われる
2025 全国の「買い物難民」が598万人に達する
2025 自家用車、休日の宿泊施設利用などの50％がシェアリング
エコノミーで占められる（モノを買わない経済）
2026 米国の民間宇宙ロケットが火星移住者の輸送を開始する
2030 国内で1000兆円の相続資産が移転する（相続市場）
2030 中国の大気汚染問題がこの年まで継続する
2031* 日本の18歳人口が100万人を割り、学生獲得競争の厳しさが
極まる
2044 電化製品がありふれた有機化合物から作られるようになる
2050 京都の紅葉が、クリスマスと重なる
2050 仙台、東京、名古屋の暑さが彼岸過ぎまで続くようになる
2050 世界の平均気温が2.6度、海面水位が38センチ上昇する
2100 海洋酸性化が原因の経済損失が年間1兆ドルを超える
2100 世界人口が96億-123億人に達する
【未来動向―基盤】
2014 中国のGDPが購買力平価で米国の規模を上まわる
2015 政府の「すべての女性が輝く政策パッケージ」が35の施策
を終える
2015 東大西洋、地中海で日本のクロマグロ漁獲枠が拡大する
2015 日米防衛協力指針の改定がこの年5月にずれ込む
2015 国連が創設70年を迎える
2016 給料を成果で支払う雇用制度「脱時間給」がはじまる（年収
1000万円以上）
2016 医療機関、工場の放射性物質をテロ攻撃から守る対策が
法制化される
2016 専業主婦の130万円の壁が「大企業に務める年収106万円」
に変わる（年収基準の廃止）
2016 神戸空港の運営権売却交渉がはじまる（3空港の一元化）
2016 使用済み核燃料再処理工場（青森県六ケ所村）の完成が
この年春になる
2016 EUウクライナ連合協定の通商関係条項部分の実施延期が
終了
2017 IFRSと米会計基準が収益認識基準を統一
2017 カザフスタンのアスタナで万博が開催される
2017 チェルノブイリ原発4号機の「石棺」を密閉するシェルター
が完成（資金難で2015年を延期）
2018 全国10港の特定貨物輸入拠点港湾での大量輸入がはじまる
（穀物、石炭、鉄鉱石）
2018 国内トヨタ車の全車種が自動ブレーキを搭載（約50車種）
2018 自動車の高度運転支援技術が実用化する
2018* 日本の18歳人口が118万人から再び減少をはじめる
2018 G20のGDPが2％上昇する
2018 G20のGDPが1.9％上昇する（900以上の政策を実行）
2018 ロシア、中国の地域間協力プログラムが中国の生産拠点の
南北格差を縮める
2018 英国が薬剤耐性菌対策の5カ年戦略を実行（2013-18年）
2019 中国の天然ガス消費量が世界最大になる（5年で倍増）
2019* 高校基礎学力テスト（仮称）がはじまる
2020 欧州高速鉄道の基幹路線が完成
2020 政府「まち・ひと・しごと創生本部」が5分野からなる
「総合戦略」を終える
2020 無線デバイス用の周波数割り当てが約3倍に拡大する
2020 100倍高速な5G携帯電話が実用化
2020 ウクライナがEUに加盟申請
2020* 大学入学希望者学力評価テスト（仮称）がはじまる
（センター試験の代わり）
2020 地下鉄日比谷線の霞ケ関駅―神谷町駅間に新駅が設置される
2020 艦船を含むロシア軍の装備が70％最新型に置き換わる
2020 ロシアの戦略核が100％新しくなる
2020 ロシアがバイカル湖の浄化計画を推進（2012-20年）
2020 航空業界のCO2純排出量が増加しなくなる
2020 中国経済の年平均成長率が3.9％にとどまる（2020-25年）
2021 バングラデシュが中所得国入りを果たす
2022 直径30メートルの超大型望遠鏡「TMT」がハワイ島に完成
2023 米軍の戦時作戦統制権が、このころ韓国に返還される
（2015年12月から延期）
2024 中国のGDPが全体の20％を占める（世界一の経済大国）
2025 仏政府が原発依存率を50％に抑える（現状は約75％）
2025 国内の太陽光発電コストが14円に低減（業務用電力並）
2026 時限立法の女性活躍法が期限を迎える（2016-26年）
2029 米カリフォルニア州の高速鉄道が全線開通
2030 日本とEUが主張する地球温暖化防止に関する国際的な枠組
みが終了する（2020-30年の10年間）
2030 仏政府がエネルギー消費を20％削減する（2012年比）
2030 国内の太陽光発電コストが7円に低減（火力発電並）
2030 EUが温室効果ガス排出量を40％削減する（1990年比）
2030 EUが再生可能エネルギーの割合を27％以上に高める
2030 EUがエネルギー効率を30％向上させる
2030 EUが電力網の相互連結を15％に高める
2030 米国の全新築業務ビルで正味のエネルギー使用量がゼロ
になる
2034 この年から10年程度で許容されるCO2排出量を超える
（2034-44年）
2034 中国の経済成長率が、この年までの20年間で年平均3.9％に
鈍化する
2050 仏政府がエネルギー消費を50％に抑える（2012年比）
2050 この年までの温室効果ガス排出量40-70％削減が必要になる
2050 この年までに3-4倍の低炭素エネルギー割合が必要になる
2050 「統一韓国」の1人あたりのGDPが7万3747ドルに達する
2050 米国の全業務ビルで正味のエネルギー使用量がゼロになる
2064 政府の「まち・ひと・しごと創生本部」が人口1億人を維持
2100 世界の平均気温が最大4.8度上昇し、取り戻すことのでき
ない悪影響が環境におよぶ可能性が高まる（20世紀末比）
【未来動向―市場】
2015 北海道の学習塾大手がベトナムに進出
2015* 健康と要介護の中間にある「ギャップシニア」の暮らしを
支援するサービスがはじまる
2016 国内でスマートフォンの稼働数がPCを上まわる
2016 スズの供給過剰がこのころまで継続する
2016* ウエアラブル端末の国内市場がメーカー出荷で1000万台の
規模を超える
2017 ウエアラブル端末の世界市場が2億2390万台の規模に達する
（1億台突破は2015年）
2017 ビッグデータ関連市場が、この年まで年平均成長率27％で
拡大
2017 ロボットの世界市場が年平均12％の成長を続ける
（2015-17年）
2018 G20のGDPが2％上昇する
2018 G20のGDPが1.9％上昇する（900以上の政策を実行）
2018 世界のウエアラブル市場が80億ドル（1億3000万台）の
規模に成長
2018 アジア太平洋地域のスマートフォン稼働数が20億台に達する
（日本を除く）
2018 米航空大手が大量の主力級航空機を更新
2018 スマートフォン、タブレット、PCの国内稼働総数が約1億
9300万台に達する
2018 タブレット端末の買い替え需要が前年比で1億5500万台減少
（満足して買い替えが遅くなる）
2018 スマートフォン向けのネット広告収入がパソコン向けを上ま
わる
2020 中国経済の年平均成長率が3.9％にとどまる（2020-25年）
2020 クラフトビールの国内シェアが金額で2-3％に拡大する
2020 世界の自動車市場の48％をアジアが占める
2020 LED照明の世界市場が5兆5000億円に成長
2020 LED照明の世界市場が6兆8000億円に成長
2020 リチウムイオン電池の世界市場が4倍以上の規模に拡大
2020 国内スマートハウス関連市場が2兆8886億円に成長
2020 インターネットに接続したインドネシアの端末が32億台に
達する
2020 ウィーンの総宿泊数が1800万泊に達する（500万増）
2020 インドのエレクトロニクス製品輸入額が石油輸入額を上まわ
る（4000億ドル）
2020 センサー素子の世界市場が5兆8660億円に成長
2020 スマートフォンが世界のモバイル接続回線の2/3（60億回
線）を占める
2024 宇宙、水中への旅行滞在が普及
2025 全国の「買い物難民」が598万人に達する
2025 自動車の安全システム市場が約3.8兆円に成長（約2倍）
2025 中国のスポーツ関連産業が5兆元市場に成長する
2025 国内の認知症ケア支援サービス市場が約55倍に拡大
2026 インドの自動車産業が3000億ドル（7600万台）の規模に
拡大
2030 国内で1000兆円の相続資産が移転する（相続市場）
2030 中国が世界最大の航空市場になる（航空旅客数13億人）
2034 中国の経済成長率が、この年までの20年間で年平均3.9％に
鈍化する
【未来動向―自動車】
2016 トルコ西部のアダパザルでトヨタがSUVを生産
2017 ウエアラブル端末の世界市場が2億2390万台の規模に達する
（1億台突破は2015年）
2018 国内トヨタ車の全車種が自動ブレーキを搭載（約50車種）
2018 車の自動運転のための3次元地図データが事業化する
2018 EVバスの運行位置を国産衛星で把握する技術が実用化
2018 EVが駐車するだけで充電できる非接触型給電システムを搭載
2018 運転手の手を借りずに自動で駐車する技術が実用化する
2018 渋滞時に車間を維持して自動で進む技術が実用化する
2019 国内運送大手がトラック運転手の1割を女性にする
2020 ホンダが市街地を走れる自動運転車を実用化
2020 米フォードがアジアでの生産能力を270万台に高める
（7割増）
2020 世界の先進運転支援システム（ADAS）関連市場が9038億
円に達する
2020 時速50-80キロで自動運転する技術が実用化する
2022 高速道路を長距離自動運転できる技術が実用化する
2025 自動車の安全システム市場が約3.8兆円に成長（約2倍）
未来に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名
【海外】
・国連IPCC統合報告書最終案
・G20財務相・中央銀行総裁会議
・国際エネルギー機関（IEA）「エネルギー効率化市場報告書」
・世界貿易機関（WTO）の貿易量見通し
・世界保健機関（WHO）国際がん研究機関（IARC）報告書
・大西洋まぐろ類保存国際委員会（ICCAT）科学委員会報告書
・米大統領令「耐性菌との戦い」（9月）
・米カリフォルニア州高速鉄道計画の一部着工
・米エネルギー省（USDE）
「Net-Zero Energy Commercial Building Initiative」
・欧州連合（EU）首脳会議（10月23-24日）総括文書原案
・欧州連合（EU）5G PPP創設
・英シェアリングエコノミー調査趣意書（2014年9月）
・英耐性菌5カ年戦略（2013年）
・仏国民議会（下院）エネルギー移行法案可決
・第4回カスピ海沿岸諸国サミット拡大会議プーチン大統領提案
・ロシア極東、中国北東部の地域間協力プログラム
・ロシア連邦特別計画「2012-20年バイカル湖保全・バイカル
自然区社会・経済発展」（2012年8月）
・ウクライナ政府の国家戦略
・韓米定例安全保障協議会（SCM）の合意
【国内】
・政府「女性活躍推進法案」閣議決定
・政府「すべての女性が輝く政策パッケージ」
・選挙権年齢に関する与野党8党PT会合大筋合意
・NEDOの新しい太陽光発電技術開発指針
・国土交通省の特定貨物輸入拠点港湾指定
【企業／大学全国区】
・米フォードモーター中期経営計画（9月）
・米ガートナー報告書「Gartner Predicts 2015」
・米大手飲料3社と米飲料協会（ABA）の目標
・露ラボーチキン社「ブーメラン計画」（2014年）
・練成会グループの現地法人「ベトナムれんせい」設立計画
・日本総合研究所ギャップシニア・コンソーシアム設立（10月）
・海外旅行検索スカイスキャナー報告書「Future of Travel 2024」
・日本学術会議「理学と工学における科学・夢ロードマップ2014」
【自治体／地域企業／NPOその他団体】
・青森社会福祉振興団、ベトナム・フエ医科薬科大の人材育成提携
・最上小国川ダムに関する4者協定書
・茨城県、公共施設老朽化対策を検討する有識者会議試算報告
・たんぽぽの家「有縁（うえん）のすみか」計画（奈良市）
・滋賀県三日月知事の県政運営基本構想案
・神戸市の人口動態に関する有識者会議（7月）
・長崎浜市商店街振興組合「浜市まちづくり構想」発表
課題
近未来、未収録の未来などは次のとおり。
【今月登場した近未来】
・APEC首脳宣言（11月）
・米韓原子力協定合意
・中国の地球温暖化対策目標（2015年3月）
・使用済み核燃料再処理工場2016年目標（10月判断）
・女性のチャンレンジ応援プラン策定
・自民大阪府連、大阪戦略調整会議（大阪会議）設置
・バイオマス牛乳パック発売（12月）
・滋賀県、卒原発ガイドライン策定
【今月登場した未収録の未来】
・パリCOP21向けの日本政府目標
・国民年金加入期間、65歳まで延長
・米、加糖飲料の大型容器規制（NY市長）
【今月決着した未来】
・女性活躍推進法案閣議決定
・まち・ひと・しごと創生本部「総合戦略」重点分野
・すべての女性が輝く……本部「政策パッケージ」
・MRJ公開
・リニア中央新幹線工事認可
・東大4学期制導入
・イクスカ利用開始（12月）
・「はやぶさ2」打ち上げ決定
・中央環状線全線開通
・米テキサス州シェール開発失敗
・アフガン新政権、米軍駐留延期に署名
・ウクライナEU連合協定延期
・インド宇宙研究機関（ISRO）
マーズオービター火星軌道入り成功
【用字用語】
1）射水=いみず（富山）
2）河内川=こうちがわ（福井）
3）トランスイート四季島（JR東）
以上、お知らせいたします。
※引用、転載は出処を次のように明記してください。
※Future Lab 未来人「Future Report 2014年11月号」
Future Lab 未来人
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