毎月20日にデータの更新をします。そのおなじ20日に、アップデートしたデータから見どころを選んで「月刊 未来人」としてレポートします。

・該当数　188/68421
　※2100年超を含む

未来の動向
未来の変わり目を予感させるもの、ユニークな取り組みを「焦点」に集めました。政府の計画など、社 会的に影響の大きな未来は「基盤」として別にまとめてあります。両方から、1カ月間の変化のあらましが把握できます。「市場」「自動車」はすこし性質がこ となりますが、試験的にまとめてみました。
※西暦末尾のアスタリスクは「年度」を意味する
　例）2020*=2020年度

【未来動向―焦点】
2028 南海フェリー（和歌山―徳島）が運航を終了（1975年設立）
2028 愛媛のサイクリング拠点に富裕層のための宿泊施設ができる
2028 福岡空港がビジネスジェット専用施設を完成
2028 介護向けヒト型ロボットが発売される（1台600万円）
2028 こどもホスピスが札幌市にできる
2028 大学野球の国際大会（WCBC）が日本で開催される
2029 能登空港が「のと里山ポケモン・ウィズ・ユー空港」になる（2026-29年）
2029 キャラクターグッズ大手がゲーム約10作品を発売（2026-29年）
2029 欧州（ESA）の探査機が長周期彗星を観測
2030 ベトナム共産党がAI専門家5000人とインフルエンサーを育成
2030 アフガニスタンから女性の教員と医療従事者2万5000人がいなくなる（2026-30年）
2030 米国で宇宙太陽光発電が商用化
2030 名古屋の名鉄ビルがこの年3月まで存続（再開発計画見直し）
2030 バスケットの女子W杯が東京で開催される（11月）
2030 中国で質の高いチャイナ・サービスが広まる
2030 CO2排出量を90％抑えたコンクリート製の枕木が欧州に供給される
2031 JAXAの探査機が小惑星探査を続ける
2032 大坂、難波のクボタ本社跡地に1万2500人収容のアリーナが開業
2032 大阪、堂島浜の旧東洋紡本社が超高層ビルに生まれ変わる
2032 乳房を切除しない乳がん治療が保険適用になる
2034 香川県全域が世界ジオパークになる（瀬戸内海国立公園100周年）
2035 富山の耕地面積が5300ヘクタール減少（農業経営体の半減）
2035 国内の古着販売チェーンがタイで50店舗を展開（1号店は2023年）
2035 JALの国際線が航空券、旅券の提示がいらない顔認証を導入
2036 ジャカルタ、スナヤン地区の施設が日本企業からインドネシア政府に無償譲渡される
2040 宇宙飛行士40人が月面に滞在（2040年代）
2040 農機大手がソーラーシェアリングを1万ヘクタール展開（2026-40年）
2050 約1100万人のお年寄りが一人暮らしをしながら終わりを迎える
2050 動物性タンパク質が不足し、代替タンパク質が普及する
2050 気候変動に適応する技術・サービスが4兆ドル市場に成長（2024年比で4倍）
2050 世界がカーボンニュートラルを達成し、日本に四季がもどる

【未来動向――基本編】
2027 EUのAI法が高リスクの生体認証、教育、雇用に適用される（12月）
2027 家庭用エアコンの新しい省エネ基準がスタート（2027年問題）
2027 泊原発3号機の再稼働がこの年の夏以降になる（北海道）
2027 家事支援サービスの国家試験がはじまる（家事の負担軽減）
2027 憲法改正を目指す政府が国会発議にめどを付ける（春ごろ）
2027 政府がスタートアップへの投資を10兆円に拡大（2022年度の10倍超）
2027 米国の国防予算が1兆5000億ドルの規模に膨らむ（前年度比42％増）
2028 政府の国家情報局がキャリア組の採用をはじめる
2028 欧州のLNG調達の80％が米国産になる （2025年は58％）
2028 中国がアフリカ53カ国に対する関税をゼロにする（2026-28年）
2029 米中が建設的戦略安定関係の構築に努める（2026-29年）
2029 この年までに英国で次期下院総選挙が実施される
2029 70歳の就業率が40％に達する（2025年は34.8％）
2029 1.3ナノ級半導体の量産がはじまる
2030 第1子を出産する女性の80％が仕事を継続（2021年は69.5％）
2030 中東危機によるLNGの供給損失1200億立方メートル
2030 全国の拠点病院で医療データのクラウド化が進む
2030 建築用国産木材の利用2300万立法メートル（木材製品を輸出）
2030 大学・専門学校のリスキリング（学び直し）が年間60万人に増える
2030 くまもとサイエンスパークが完成する（半導体産業の拠点）
2030 石油元売り大手が所有する全製油所をこの年まで稼働
2030 カナダで小型モジュール炉（SMR）の運転がはじまる
2031 日本の労働生産性が15％向上する
2033 オーストラリアの防衛費が対GDP比3％に達する
2035 国産木材の供給量4200万立法メートル（2024年比で2割増）
2035 健康・医療データを一元管理する基盤システムが6000万人をカバー
2035 米国の小型モジュール炉（SMR）が経済的な実用レベルに達する
2040 政府が大学の理系定員を5割に増やす（人材育成の強化）
2040 全国の就業者数が約6300万人に減少（2022年比で約400万人減）
2040 AIやロボットを使える人材が約340万人不足する（国内）
2040 政府が機能性・栄養食品の売上高を3兆円に押し上げる（新規食品）
2040 国内の文系人材が大卒で61万人、院卒で15万人需要を上まわる
2040 国公立大で3万6000人の定員削減が必要になる

【未来動向――市場編】
2027 政府がスタートアップへの投資を10兆円に拡大（2022年度の10倍超）
2027 海流の変化で日本海沿岸のズワイガニの成体が半減
2028 インド洋のキハダマグロ漁獲枠がこの年まで維持される（2027-28年）
2028 欧州のLNG調達の80％が米国産になる （2025年は58％）
2028 中国がアフリカ53カ国に対する関税をゼロにする（2026-28年）
2028 オーストラリア経済の低調がこのころまで続く
2028 最先端+次世代半導体市場が年平均成長率70％で拡大（2026-28年）
2029 関西の電力大手が3年で1兆円の成長投資を実施（2026年比で8割増）
2030 中東危機によるLNGの供給損失1200億立方メートル
2030 建築用国産木材の利用2300万立法メートル（木材製品を輸出）
2030 家計に占めるキャッシュレス決済比率65％（2025年は58％）
2030 半導体の世界市場が1兆5000億ドルの超える（従来予測は1兆ドル）
2030 中国の石油需要がこの年までにピークに達する
2030 AIの世界市場が4兆2000億ドルを超える（企業向けは1兆9000億ドル）
2030 ベトナムと韓国の貿易額が1500億ドルに達する
2030 重要鉱物やプラスチックの再生に約1兆円の投資が行われる
2030 インドと韓国の貿易額が2倍に拡大（年間500億ドル）
2030 マツダが電動化に1兆2000億円を投じる（2026-30年）
2030 住宅大手がマンションのリフォームで100億円を売り上げる（2.5倍）
2030 認知症高齢者の保有資産242兆円（2020年は187兆円）
2030 認知症と軽度認知障害（MCI）の高齢者の保有資産533兆円
2030 米国のデータセンターの電力需要606テレワット時（2025年比で2.7倍）
2030 代替タンパク質の国内市場1473億円（2024年比で2割増）
2031 日本海沿岸のズワイガニの漁獲枠が19％縮小（2026-31年）
2032 放射性医薬品の世界市場135億ドル（2024年比で1.8倍）
2034 光ファイバーの世界市場211億6000万ドル（約2.4倍）
2035 国産木材の供給量4200万立法メートル（2024年比で2割増）
2035 国内の古着販売チェーンがタイで50店舗を展開（1号店は2023年）
2035 世界の軍事費4.3兆ドル（6割増）
2035 世界の軍事支出が1.7-2.5倍に膨らむ（2024年比）
2040* 国内の新築住宅着工戸数61万戸（2025年度は71万1171戸）
2050 気候変動に適応する技術・サービスが4兆ドル市場に成長（2024年比で4倍）
2050 民間航空機の国内市場、年間約6兆円
2050 重要鉱物の世界需要4倍（2021年比。貧困、水供給などに懸念）

【未来動向――クルマ編】
2027 ベアリング大手2社が経営統合（世界シェア3位と4位）
2027 トヨタの純利益が前年比で約2割減少（中東リスク）
2027* 日産が英国製のAIシステムを搭載した自動運転車を発売
2028 欧米ステランティスがイタリアで小型EVを生産（1台1万5000ユーロ）
2028 米GMがこの年の次世代大型電動トラック計画を無期限で延期
2028 スバルがこの年の独自EVの発売を延期（時期は未公表）
2028 三菱自がHVを国内で生産、販売（SUV、小型SUV）
2028 ホンダがAIを使った自動運転技術（NOA）をHVに初搭載
2028 再生材100％のフロアカーペットが自動車に搭載される
2029* ホンダが次世代HV15車種を発売
2029 米フォードが新型モデル7車種を欧州に投入（小型EVを含む）
2029 米国の排ガス規制が施行される（2027年の施行を2年延期）
2029 トヨタ4カ所目のインド工場がマハラシュトラ州で稼働
2030 ホンダがHVの販売台数を250万台に拡大（従来目標は220万台）
2030 トヨタが米テキサス州のサンアントニオ工場を稼働
2030 現代自が中国の販売台数を年間50万台に拡大（現状比で2倍）
2030 独VWの中国販売が年最大320万台にとどまる（同400万台を見直し）
2030 独VWが中国市場に合計50種の新型車を投入（2026-30年）
2033 トラック、バス大手ARCHIONが世界販売28万台を達成（3割増）

未来に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名
今月の予測に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名などを列挙しました。社会の動きを把握する目安になります。

【海外】
・インド洋まぐろ類委員会（IOTC）年次会合（11-15日）
・米ホワイトハウス、2027会計年度（2026年10月-27年9月）予算要望
・米ホワイトハウス、米中首脳会談合意のファクトシート公表
・カナダ、オンタリオ・パワー・ジェネレーション（OPG）のSMR建設（2025年5月）
・EU「AI法」（2024年発効）見直し（大筋合意）
・中国、人民解放軍からパキスタン海軍への潜水艦引き渡し（4月30日）
・オーストラリア「国家AI計画」（2025年12月）
・オーストラリア準備銀行（RBA）四半期金融政策報告
・オーストラリア、米マイクロソフトとのAI活用に関する覚書
・ニュージーランド、海軍次期艦艇候補に関する政府声明
・韓国とインドの首脳会談
・韓国とベトナムの首脳会談

【国内】
・金融機能強化法改正案可決成立
・国家情報会議設置法案の趣旨説明
・政府、成長戦略会議の官民投資ロードマップ素案（3月）
・政府、「全国医療情報プラットフォーム」構想
・政府、日本成長戦略会議の分野横断的8課題「家事等の負担軽減」に関する方針
・政府、日本成長戦略会議の分野横断的8課題「人材育成の強化」に関する方針
・政府、戦略17分野、フードテックの「新規食品」支援
・政府、循環経済の実現に関する行動計画
・自民党大会（4月）の総裁演説
・自民党、資産運用立国議員連盟の提言案
・財務省、財政制度等審議会分科会の提言（4月）
・文部科学省、成功分野の人材育成を目指す改革ビジョン
・文部科学省、N-E. X. T.（ネクスト）ハイスクール構想
・宇宙航空研究開発機構（JAXA）の宇宙探査シナリオ（2025年）
・林野庁、森林・林業基本計画案
・経済産業省「AIトランスフォーメーション（AX）」構想

【企業／大学全国区】
・カナダ、オンタリオ・パワー・ジェネレーション（OPG）のSMR建設開始（2025年5月）
・ARCHION（アーチオン）中期経営計画（2026-33年）
・Enactic（ロボット開発新興）の「イーナ」開発
・JR東日本新潟支社の新潟駅万代口東地区再開発着手
・JR西日本、りそなHD「ウェスターミライバンク」（仮称）構想
・あいちFG、三十三FGの経営統合基本合意
・出光興産の製油所閉鎖正式撤回と中期経営計画
・関西電力中期経営計画（2026-29年）
・ゲオHD「セカンドストリート」のタイ出店計画
・西京銀行、セブン銀行のATM共同設置（4月20日）
・サンリオ「Sanrio Games」設立
・南海フェリーの事業撤退発表（3月30日）
・ホンダのEV戦略見直し
・三井住友FG、富士通、ソフトバンクの医療情報基盤に関する連携
・ヤマダHDのPB家電「ヤマダプロダクツ」販売目標
・ヤンマーHD、ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）事業
・ユーラスエナジーHD、ユーラス宗谷岬ウインドファーム更新（2026年5月）
・さっぽろこどもホスピス推進協議会「さっぽろこどもホスピス」構想

【自治体／地域企業／NPOその他団体】
・千葉市まちづくりビジョン案
・静岡県教育委員会の全日制公立高再編
・鳥取県教育委員会の県立高校改革
・香川県「ジオパーク推進事業」（2026年度）
・愛媛県今治市のサイクリング拠点「サンライズ糸山」再開発
・熊本県、三井不動産、合志市の「くまもとサイエンスパーク」構想基本協定
・沖縄県教育委員会「県高校教育改革実行計画」素案

課題
近未来、未収録の未来などは次のとおり

【今月登場した近未来】
・グローバルネーチャーポジティブサミット、熊本開催（7/14-16）
・米国、中国習近平夫妻をホワイトハウスに招待（9月24日）
・仏、国際度量衡総会、1秒の定義の最終候補決定（10月）
・豪州の失業率4.7％（年末）
・テスラ社、AI自動運転システムの実装（年内）
・VW、中国市場に新型車30車種以上を投入（年内）
・VW、中国向けの新型車にAIエージェントを搭載（年内）
・自民党、議員連盟「国力研究会」設立
・自民党、改憲条文案（秋）
・名鉄、名古屋駅地区再開発の新方針（年内）
・東京家政学院の共学化（2026年度）

【今月登場した未収録の未来】
・米国のNATO脱退
・米国、EV、PHVの道路補修費用徴収（下院で法案提出）
・英中央銀、決済インフラシステムの稼働時間延長
・政府、原発建て替え数値目標、40年代までに5基
・政府、地域未来戦略のための産業集積計画
・労働市場改革、変形労働時間制の見直し
・労働市場改革、勤務間インターバル制度の普及
・自動車各社のEV計画見直し
・大坂府市、ニシ（湾岸部）とヒガシ（大阪城公園周辺）の開発
・関西電力、次世代原発「革新軽水炉」開発
・南海和歌山港線の経営（南海フェリー撤退の影響）
・東北大（安東弘泰教授ら）、物理リザバー計算機開発
・クロード・ミュトス

【今月決着した未来】
・GM、EVトラック無期延期（4/21）
・バスケット女子ワールドカップ、日本開催2030年（4/22）
・IOC、夏季競技の一部冬季移行を断念（4/29）
・75歳以上の医療費窓口負担に金融所得を反映（4/28）
・出産費用の無償化2028年、帝王切開は除外（4/28）
・OTC類似薬に25％上のせ（4/28）
・日産、米キャントン工場EV生産計画中止（4/30）
・アラブ首長国連邦（UAE）のOPEC脱退（5/1）
・中国、対「アフリカ53カ国」関税ゼロ（5/1）
・英労働党、地方選で歴史的大敗（5/7）
・iPS細胞を使った製品の世界初の実用化（5/13）
・国勢調査（速報）人口1億2305万人（5/29）
・出生数、10年連続最少。出生率1.14（6/4）
・飛鳥・藤原の宮都、世界遺産登録確実（6/6）

【今月の未来語】
・Eカー（ステランティス）
・Navigate on Autopilot（NOA）
・N-E. X. T. ハイスクール構想
・PB家電
・WCBC（the World Collegiate Baseball Championship）
・異常気象への適応（成長市場）
・宇宙太陽光発電（米新興オーバービュー・エナジー）
・帯広駅北側（再開発）
・顔認証（JAL）
・家事等の負担軽減（日本成長戦略会議）
・家庭用エアコン新省エネ基準（経産省）
・環インド洋経済圏
・キハダマグロ
・旧東洋紡本社（再開発）
・麒麟級潜水艦（中国）
・金融機能強化法改正（地銀の再編）
・クボタ本社跡地（再開発）
・くまもとサイエンスパーク構想（熊本）
・京阪中之島線の延伸（京阪HD）
・憲法改正の国会発議（自民党）
・国際園芸博覧会（GREEN×EXPO）
・国産木材（林野庁）
・国家AI計画（オーストラリア）
・こどもホスピス（札幌市）
・再生材
・最先端半導体（成長市場）
・サイバーセキュリティ―（戦略17分野）
・重要鉱物
・新規食品（戦略17分野）
・スナヤン地区（再開発）
・ズワイガニ
・全国医療情報プラットフォーム構想（健康医療データの一元管理）
・ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）
・代替タンパク質
・チャイナ・サービス
・中古ファッション店
・長周期彗星探査（ESA）
・デスティニープラス（JAXA）
・東葉高速鉄道（経営難）
・名古屋駅地区（再開発）
・ナトリウム原子炉（米テラパワー）
・新潟駅万代口
・二季化（気候変動）
・認知症高齢者の保有資産
・認定日本語教育機関
・ネーチャーポジティブ
・のと里山ポケモン・ウィズ・ユー空港（石川）
・バスケット女子W杯（東京）
・浜松駅南（再開発）
・光ファイバー市場（成長市場）
・フライバイ探査（JAXA、ESA）
・防衛市場（成長市場）
・放射性医薬品
・ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）による乳がん治療
・保全生物学科（鳥取環境大）

【用字用語】
1）N-E. X. T. ハイスクール構想（教育：文科省による高校教育改革のグランドデザイン）
2）NOA: Navigate on Autopilot（自動車：AI自動運転技術）
3）WCBC: World Collegiate Baseball Championship（野球：大学野球の国際大会）
4）アフリカ53カ国（外交：台湾の国交のあるエスワティニを除いたアフリカの国々）
5）こどもホスピス（医療：重い病気や障害のある子が家族と安心して過ごせる施設）
6）スナヤン地区（都市：鹿島が開発したジャカルタ中心部の高級商業・居住エリア）
7）世界一幸福な国（社会：国際的な連携による「世界幸福度報告書」のランキング）
8）ソーラーシェアリング（農業：営農型太陽光発電）
9）チャイナ・サービス（経済：中国がブランド化を目指す質の高いサービス）
10）ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）（医療：がん細胞に集まるホウ素に中性子線を照射する治療）
11）古宇利島=こうりじま（地名：沖縄）
12）今帰仁村=なきじんそん（地名：沖縄）

以上、お知らせいたします。
※引用、転載は出処を次のように明記してください。
※Future Lab MIRAIJIN「Future Report 2026年6月号」