月刊 未来人
FUTURE REPORT MAY 10 2015
毎月10日にアップデートするデータから、見どころを選んで「月刊 未来人」としてレポートしています。冒頭のグラフは2014年から何年後に何件の予測が集中しているかを示します。ヨコ軸の数値に2014を足すことで西暦に一致します。
・該当数 228/40236
※2100年超を含む
FUTURE MAP MAY 2015
未来の動向
未来の変わり目を予感させるもの、ユニークな取り組みを「焦点」に集めました。政府の計画など、社 会的に影響の大きな未来は「基盤」として別にまとめてあります。両方から、1カ月間の変化のあらましが把握できます。「市場」「自動車」はすこし性質がこ となりますが、試験的にまとめてみました。
※西暦末尾のアスタリスクは「年度」を意味する
例）2020*=2020年度
【未来動向―焦点】
2016 ロシアのプルシェンコ選手が世界選手権に
復帰する（フィギュアスケート）
2017 東京マガジンバンクのある東京都立多摩図書館が
国分寺市に移転（1月）
2017 社会進歩に関する国際パネル（IPSP）が
最終報告をまとめる（夏）
2017 岩手県野田村十府ケ浦海岸に
震災被害まえの海浜性植物が回復（風景の復興）
2017 大分市に地上6階の施設一体型小中一貫校が開校
2018 北海道大学が国際バカロレア（IB）資格を
考慮に入れた国際総合入試（仮称）を導入
2018 ベルリン・フィルの首席指揮者が交代する（ラトル
氏の任期満了）
2018 米スパコン「オーロラ」が首位を奪還（計算速度は
毎秒18京回で中国「天河2号」の約3倍）
2018 日産「アラウンドビューモニター」を導入した
海底探査機が試作される（レアメタル資源探査）
2018 宅配便とコンビニが提携した御用聞きサービスが
全国1000店に拡大（2015年に東京で開始）
2018 介護の無料相談に応じる「介護ローソン」が
30店に拡大する
2018 1950-70年代の英国に永住した日本人100人の
証言を映像記録する「忘れな草」計画が完了
2018 平昌五輪にシンクロナイズド・スケーティング
種目が導入される
2018* 光をあてて水を浄化する触媒技術が実用化
2019 外食大手がケニアの日本食ファストフード店で
40億-50億円を売り上げる
2019 神奈川東部方面線の新綱島駅が開業
2019 NASAの小惑星探査計画（2020-25年）が
小惑星を絞り込む（岩石を月の軌道に引航）
2020 東京都内で外食ビルの開発がこの年まで集中
2020 ゲリラ豪雨予報の精度を高める観測機器が実用化
2020 活性化した横浜市の洋光台団地が
50周年でにぎわう（団地の未来）
2020 演芸大手が人材育成施設「エンターテインメント
ビレッジ」を沖縄県宜野湾市に建設
2020 「月震」を観測するための地震計が
月面に投下される（月の地震）
2020 東京、山手線の全車両が中づり広告のない
「E235系」に置き換わる（2015-20年）
2021 新しい熊本駅ビルが完成（周辺も大規模開発）
2022 ヨルダン初の原発が完成する（テロ攻撃に懸念）
2022 長崎市中心部の「まちぶらプロジェクト」が
この年まで実施される
2024 パリ市が100年ぶりの夏季五輪を招致
2024 アメリカンフットボールが
夏季五輪の追加種目になる
2025 NASAの無人探査機が
小惑星の岩塊を月に引航する（小惑星再配置計画）
2025 介護職員の数が33万人不足し、
介護、福祉施設の統合が生じる
2025 救急病院に
高齢者の長い行列ができる（現状が続いた場合）
2025 年4％の生産性向上に成功した日本経済が
GDP成長率年3％を達成
2027 素粒子観測装置のハイパーカミオカンデが
陽子崩壊を発見する（2027-28年）
2030 天橋立（日本三景）内海の水質が
外海の水準まで回復
2030 原発の再稼働なしで日本の温室効果ガス排出量が
2005年比で30％削減する
2030 中国、ベトナム、カンボジアを結ぶ
新しい経済回廊が整備される
2030 iPS細胞を利用した新しい生命科学がはじまる
2030 高齢者の支出が消費の半分を占める（60歳以上）
2030 労働時間が週15時間でことたりるようになる
2035 米国で総雇用の約50％がロボットの仕事になる
2035 現在ある職業の67％がロボットまたは
人工知能の仕事になる
2050 糸状のたんぱく質が炭素繊維、鋼鉄を代替する
「たんぱく質産業」が実現
2050 不用なプラスチックからエタノールを取り出す
リサイクルが実現。石油の輸入が必要なくなる
2050 フランスで原発ゼロを実現する費用が
原発50％の費用と同じになる
2050 ペットボトルのリサイクル率を大腸菌で高める
技術が日本の石油使用量が1/10に縮小
2060 京都府京丹後市の人口が
7万5000人（国予測の3倍）に達する
2060 国内の子どもを生む可能性のある年齢の女性が
2010年比で6割減少する
2070 イスラム教徒、キリスト教徒の
世界人口に占める割合が32.3％でほぼ拮抗
2100 イスラム教徒の世界人口に占める割合が
35％に達し、キリスト教徒を上わまる
2115
減少する（現状は6000種類）
【未来動向―基盤】
2016 GDPの前年比成長率が世界全体で3.8％になる
2016 GDPの前年比成長率が先進国で2.4％になる
2016 GDPの前年比成長率が米国で3.1％になる
2016 GDPの前年比成長率がユーロ圏で1.6％になる
2016 日本のGDP前年比成長率が1.2％になる
2016 GDPの前年比成長率が振興・途上国で4.7％になる
2016 GDPの前年比成長率が中国で6.3％になる
2016 4K、8KテレビのBS試験放送がはじまる
2016 養殖場が調達するウナギ稚魚に対する
国の管理がはじまる
2016 内閣官房、内閣府の14分野の一元化と移管が
実施される
2017 この年の世界文化遺産が縄文遺跡、宗像・沖ノ島、
佐渡鉱山、百舌鳥・古市古墳群のいずれかになる
2017 政府が憲法改正を発議
2017 年金加入者が誰でも入れる個人型確定拠出年金が
施行される
2017 中小企業の簡易型確定拠出年金が施行される
2017 メンタルヘルス対策に取り組む事業者割合が
80％以上に高まる（過労死対策）
2017* 少子化社会対策大綱が保育施設の待機児童問題を
解消する
2017* 保育需要がピークに達し、新たに約6万9000人の
保育士が必要になる
2018 日本、シンガポール、フィリピンで金融機関の
通貨調達が円滑になる
2018 アナトリア横断天然ガスプロジェクト（TANAP）が
トルコまでの供給を実現
2018 約200項目の大改正を終えた民法典が施行される
2019 JA全中が一般社団法人に移行
2019* 少子化社会対策大綱が学童保育を約30万人分
整備する
2020 ASEANと日中韓13カ国で金融機関の通貨調達が
円滑になる
2020 アナトリア横断天然ガスプロジェクト（TANAP）が
完成する
2020 長江、黄河など中国の7大河川と流域の70％以上で
水質が改善する
2020 国と地方を合わせた日本の債務残高がGDP比で250％
を超える
2020 中国鉄道建設大手が海外売上高比率を2倍（10％）
に拡大する（一帯一路構想の効果）
2020 先進国経済の潜在成長率が
平均1.6％にとどまる（2015-20年）
2020 新興国経済の潜在成長率が
平均5.2％にとどまる（2015-20年）
2020 JR東日本が青森、岩手、秋田で風力発電設備を
稼働（合計出力10万キロワット）
2020 政府の過労死対策が労働時間週60時間以上の
労働者割合を5％以下に抑える
2020 政府の過労死対策が年次有給休暇取得率を
70％以上に高める
2020 インドの石炭生産量が年15億トンに
倍増（需要増を火力で対処）
2020 ロシアとベトナムの貿易額が100億ドルに
達する（現状は年間40億ドル）
2020 政府が侵略的外来種429種に対する行動計画を
この年まで実施（生態系被害防止外来種リスト）
2020 播磨圏域連携中枢都市圏が域内人口を
約4万人の減少にとどめる（2010年国勢調査比）
2020 NASAが小惑星に向けて無人探査機を
打ち上げる（小惑星再配置計画）
2020 電子カルテの医療データを国が全国規模で集めて
ビッグデータ化する新制度がはじまる
2020 東南アジアの南部経済回廊がメコン地域の
国内総生産を7.82％押し上げる
2020 スパコン「京」より計算が60-80倍速い後継機が
運転を開始する（エクサ級目標を下方修正）
2020 「一帯一路」を目指す中国がASEAN、韓国、
日本を含む「東アジア経済共同体」を構築
2020 インドネシアと中国の貿易総額が
1500億ドル（約17兆8000億円）に達する
2020 少子化社会対策大綱が配偶者の出産直後に休暇を
取得する男性の割合を80％に高める
2020 少子化社会対策大綱が男性の育児休業取得率を
13％に高める（2013年度は2％）
2020 少子化社会対策大綱が第1子を出産した女性の
継続就業率を55％に高める（2010年度は38％）
2020 少子化社会対策大綱が妊娠出産への理解を
70％に広める（2009年は34％）
2020 少子化社会対策大綱が総合的施策を実施する
市区町村数を70％以上に広める（2014年末は14％）
2020 この年の基礎的財政収支の黒字化に向けた
社会保障費の抑制が進む
2021 バングラデシュが中所得国に成長（独立50周年）
2022 NASAの無人探査機が小惑星に到着。215-400日の
ランデブー飛行を開始する（小惑星再配置計画）
2023 アナトリア横断天然ガスプロジェクト（TANAP）が
輸送量を年間230億立方メートルに高める
2023 日本企業が参画するトルコの原発建設が
1号基を稼働
2024 インドネシアの発電能力が4200万キロワット増加
する（現状は5300万キロワット）
2024 日本企業が参画するトルコの原発建設が
2号基を稼働
2025 首都直下地震の減災対策が最大約2万3000人の
想定死者数を半減する
2025 首都直下地震の減災対策が想定約61万棟の建物の
全壊、焼失を半減する
2025 ドイツの再生可能エネルギー割合が
40-45％に高まる
2025 東京都の高齢者数が
315万人に達する（現状は299万人）
2025 東京都の要介護認定者数が77万人（4人に1人）に
増加（現状は57万人で5人に1人）
2025 東京都の介護保険給付費が
1兆2107億円に達する（現状は8363億円）
2025 東京都の介護保険料（65歳以上）が
1.5倍に跳ね上がる（平均8436円。現状は5538円）
2025 東京都の介護人材が3万6000人が不足する
2025 米国が温室効果ガスを2005年比で26-28％削減する
2026 アナトリア横断天然ガスプロジェクト（TANAP）が
輸送量を年間310億立方メートルに高める
2027 日本企業が参画するトルコの原発建設が
3号基を稼働
2028 日本企業が参画するトルコの原発建設が
4号基を稼働
2030 ロシアが温室効果ガスを1990年比で
25-30％削減する
2030 EUが温室効果ガスを1990年比で40％以上削減する
2030 日本の電源構成が再生可能エネルギー21-23％
原発20-22％になる（ベースロード電源比率6割）
2030* 日本の代替フロン排出量が4800万トンに達する
2030 移植用iPS細胞の備蓄「iPS細胞ストック」を
利用した再生医療体制が実現
2030 難病治療のためのiPS細胞による創薬が実現
2030 欧米のベースロード電源割合が
5-4割に下落（現状は6割台）
2030 経済同友会の電源構成提言が実現、
この年の原発比率が20％程度を上まわる
2030 国内のバイオ産業市場が約20兆円（約6倍）の
規模に成長
2050 化石燃料の全埋蔵量11兆トンのうち
温暖化なし利用できる量が1兆トンにとどまる
【未来動向――市場編】
2019 企業向け事業の強化に取り組む家電大手が
売上高10兆円を達成
2019 国内の外食大手がケニアの日本食ファストフード
店で40億-50億円を売り上げる
2019 不動産大手が首都圏のカーシェアリング拠点を
1300カ所に倍増
2019 中国人が海外旅行で支出する金額が
年間2640億ドルに達する
2020 中国の貴州省がビッグデータを2000億元産業に
育成（石炭、高級酒市場の停滞）
2020 政府が、盆栽を含む花卉の輸出額を倍増させる
2030 国内のバイオ産業市場が約20兆円（約6倍）の
規模に成長
2030 高齢者の支出が消費の半分を占める（60歳以上）
2030 OECD加盟国のバイオ産業市場が
1.6兆ドル（約190兆円）に達する
【未来動向―市場】
2019 企業向け事業の強化に取り組む家電大手が
売上高10兆円を達成
2019 国内の外食大手がケニアの日本食ファストフード
店で40億-50億円を売り上げる
2019 不動産大手が首都圏のカーシェアリング拠点を
1300カ所に倍増
2019 中国人が海外旅行で支出する金額が
年間2640億ドルに達する
2020 中国の貴州省がビッグデータを2000億元産業に
育成（石炭、高級酒市場の停滞）
2020 政府が、盆栽を含む花卉の輸出額を倍増させる
2030 国内のバイオ産業市場が約20兆円（約6倍）の
規模に成長
2030 高齢者の支出が消費の半分を占める（60歳以上）
2030 OECD加盟国のバイオ産業市場が
1.6兆ドル（約190兆円）に達する
【未来動向―自動車】
2016 EU、日本を含む6カ国・地域の自動車安全基準が
40項目共通化
2017 東京都心で乗り捨て型カーシェアリングが事業化
2017 独アウディが高速道路の渋滞に対応した
自動運転車を発売
2018 中国天津市でトヨタの新工場が生産
を開始する（2018-19年）
2018 日産の子会社がアルゼンチンで
ピックアップトラック工場を稼働
2018 トヨタが中国の広州市に小型車向けの
新工場を建設（年間生産能力10万台）
2019 トヨタがメキシコ中部のグアナフアト州に
新工場を建設（年間生産能力20万台）
2020 メルセデス・ベンツのピックアップトラックが
市場に登場
2020 車載用電子機器の世界市場が約34兆円に
成長する（2012年比で1.7倍）
2020 スマートカー向け車載用電子機器の世界需要が
1億1600万個に達する（2012年比で13倍）
2020 韓国現代自動車が完全な自動運転車を完成
（高速道路の自動運転は2015年中に実用化）
2020 トヨタが車両開発の共通化手法TNGAを世界販売の
半数に適用
2035 自動運転車が世界の自動車市場の
1割（1180万台）を占める
2060 中日本高速道路が料金の徴収を
この年まで延長（大規模改修）
未来に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名
今月の予測に影響を与えた各種の会議、レポート、プロジェクト名などを列挙しました。社会の動きを把握する目安になります。
【海外】
・国際通貨基金（IMF）世界経済見通し
・国際通貨基金（IMF）財政監視報告書
・福島大、OECD「OECD地方創生
イノベーションスクール2030」
・国連自動車基準調和世界フォーラム安全基準
共通化大筋合意
・社会進歩に関する国際パネル（IPSP）
・NASA「小惑星再配置計画」（ARM計画）
・COP21に向けた米国の温室効果ガス削減目標
・COP21に向けたロシアの温室効果ガス削減目標
・露エフゲニー・プルシェンコ選手の現役復帰宣言
・仏ADEME「2050年再生可能エネルギー100％に向けて」
・英エドワード・デイビー・エネルギー気候変動相の
日本宛書簡
・中国中鉄、習近平政権の一帯一路構想
・中国国務院の水質汚染改善「行動計画」
・日中韓・ASEAN財務相・中央銀行総裁会議共同声明
・中国、ベトナム、カンボジア新経済回廊整備計画
・ユーラシア経済同盟、ベトナムの自由貿易圏創設
基本合意
・トルコ政府アナトリア横断
天然ガスプロジェクト（TANAP）
・バングラデシュ「ビジョン21」（2008年）
・トルコ政府の施設国政府契約（HGA）
【国内】
・民法改正案閣議決定
・少子化社会対策大綱閣議決定
・首都直下地震基本計画（減災の数値目標）閣議決定
・政府、社会保障制度改革推進会議
・政府、農協法改正案閣議決定
・過労死、過労自殺防止のための厚生労働省大綱骨子案
・環境省「生態系被害防止外来種リスト」
・厚生労働省介護・福祉サービス・人材の
融合検討チーム設置
・経済産業省、有識者会議向けエネルギーミックス原案
【企業／大学全国区】
・都市再生機構（UR）「団地の未来プロジェクト」
・トヨタ・ニュー・グローバル・
アーキテクチャー（TNGA）
・横浜市「Tsunashimaサスティナブル・スマートタウン」
・ローソン、SGホールディングスのSGローソン設立
・JR九州の熊本駅周辺大規模開発計画
・経済同友会の電源構成提言
・山中伸弥京都大学iPS細胞研究所所長の長期目標
【自治体／地域企業／NPOその他団体】
・豊島区の本庁舎跡地、豊島公会堂、分庁舎跡地の
利用計画案
・東京都、高齢者保健福祉計画（2015-25年）の推計
・英国日本人会「忘れな草」プロジェクト（2013-18年）
・横浜市「在宅医療連携拠点事業」
・阿蘇海環境づくり協働会議「阿蘇海流域将来ビジョン」
・京丹後市の人口ビジョン（3月）
・大阪府の地域創生推進会議初会合
・播磨圏域連携中枢都市圏7市8町の連携協約
・備後圏域連携中枢都市圏連携協議会
「びんご圏域ビジョン」
・山口県「未来開拓チャレンジプラン2014-17」
・長崎市「まちぶらプロジェクト」
（中心市街地活性化基本計画）
課題
近未来、未収録の未来などは次のとおり。
【今月登場した近未来】
・中国、温室効果ガス削減目標（6月）
・高浜原発3、4号機再稼働（運転禁止判決の確定）
・長野県人口定着・確かな暮らし実現総合戦略
【今月登場した未収録の未来】
・FGT関西―東北高速鉄道直通運転構想
・もんじゅ運転再開（JAEA）
・ギリシャ財政再建計画
・中国、一帯一路ベルト構想（2013年秋）
・中国、シルクロード経済帯構想（一帯）
・中国、21世紀海上シルクロード（一路）
・中国、汎アジア鉄道計画
・ロンドン近郊の大油田開発
【今月決着した未来】
・石巻線全線開通
・ホンダ600万台目標撤回
・明治日本の産業革命遺産、世界遺産
・ヨルダン初の原発計画（2022年）
【用字用語】
1）花卉=かき
2）碩田=せきでん（大分）
3）十府ケ浦=とふがうら（岩手）
4）百舌鳥=もず
以上、お知らせいたします。
※引用、転載は出処を次のように明記してください。
※Future Lab 未来人「Future Report 2015年5月号」
Future Lab 未来人
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